建物の健康状態を把握するために行われる、定期的な点検や調査。
しかし、その結果が次の点検や修繕に十分活用されていなければ、せっかくの調査情報も一度きりのものになってしまいます。
私たちが病院で過去の診療記録を参考にするように、建物にも過去の状態や修繕内容を確認できる「カルテ」のような情報が重要です。
今回は、建物の点検記録や修繕履歴を残すことが、持続可能な維持管理やSDGsにどのようにつながるのかをご紹介します。
建物の維持管理には「過去の情報」が欠かせない
建物は、時間の経過とともに外壁、屋上、設備などにさまざまな劣化が生じます。
例えば、外壁のひび割れを発見したとき、過去の調査記録があれば、以前から存在していたものなのか、新たに発生したものなのかを比較する手がかりになります。
また、過去に補修した箇所で再び不具合が発生した場合には、施工時期や補修方法を確認することで、原因の検討に役立ちます。
一方、こうした情報が残っていなければ、建物の状態を改めて把握するところから始めなければならないこともあります。
調査結果を記録し、次の維持管理に活用すること。
これは、建物を安全に使い続けるための重要な取り組みです。
国土交通省も重視する点検・修繕記録
国土交通省が2026年3月に公表した「国家機関の建築物等の保全の現況」によると、築30年以上の官庁施設は、2025年3月末時点で全体の57.2%を占めています。
また、庁舎等のうち、老朽化などの兆候が見られる施設の割合は51.2%と報告されています。
これは国の官庁施設を対象とした調査結果ですが、建物の経年劣化に対応するため、計画的な維持保全が重要であることを示す資料の一つです。
国土交通省近畿地方整備局でも、官庁施設の保全において、点検結果や修繕履歴を記録した「保全台帳」の整備を重視しています。
過去の記録は、次回の点検、異常の早期発見、中長期的な修繕計画の立案などに役立てられます。
次の担当者が使える記録を残す
点検や修繕の記録は、保存するだけでなく、必要なときに確認できる状態にしておくことが大切です。
例えば、調査した年月日、劣化が確認された位置、写真、調査結果、補修方法などを図面と関連付けて整理しておけば、建物の状態を把握しやすくなります。
管理担当者が交代した場合にも、記録が整理されていれば、過去の経緯を引き継ぐための資料として活用できます。
さらに、過去と現在の状態を比較することで、劣化の進行状況を検討し、補修の優先順位を判断する手がかりにもなります。
こうした情報の蓄積は、建物の管理者だけでなく、調査会社や設計事務所、施工会社など、維持管理に関わるさまざまな立場の人にとっても有用です。
調査データのデジタル化が広げる可能性
近年では、紙図面や写真帳だけでなく、タブレットやデジタルデータを活用した調査記録の管理も行われています。
現地で記録した劣化位置や写真をデジタルデータとして整理することで、情報の検索や共有、過去の調査結果との比較などを効率化できる可能性があります。
ただし、デジタル化すれば自動的に情報を活用できるわけではありません。
ファイルの保存場所や命名方法、閲覧権限、バックアップなど、継続して管理できる仕組みを整えることが必要です。
大切なのは、紙かデジタルかという形式だけでなく、必要な情報を、必要なときに、正しく取り出せることです。
記録を未来へつなぐこととSDGs
点検や修繕履歴を活用した維持管理は、SDGsの目標11「住み続けられるまちづくりを」と関連する取り組みです。
また、既存の建物を適切に維持し、資源を有効に活用していくという考え方は、目標12「つくる責任 つかう責任」にもつながります。
もちろん、記録を残すことだけで建物の寿命が延びたり、環境負荷が削減されたりするわけではありません。
記録を実際の点検や補修計画に活用し、建物の状態に応じた適切な維持管理を行うことが重要です。
建物の情報も、次の世代へ引き継ぐ資産に
建物を長く使い続けるためには、適切な調査や補修に加え、その情報を未来へ残していくことも欠かせません。
有限会社スギテックでは、建物・構造物の調査、診断、補修提案に加え、調査記録や報告書作成のデジタル化にも取り組んでいます。
これからも、建物の状態を正しく把握し、得られた情報を将来の維持管理に活用することで、安全で持続可能な社会づくりに貢献してまいります。

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